泡盛に酔って

　不覚にも、泡盛という沖縄の酒の原料が昔からタイ米だったということを、つい最近沖縄に行って泡盛で飲んだくれ、酔っ払ったノンベエに教えてもらうまで知らなかった。

　言われてみれば納得できる。　ベトナムの農民たちが米で造る強い蒸留酒ルアモイは、泡盛に似ていた。　タイには、ルアモイや泡盛の味わいには敵わないがラオカーオという米の蒸留酒がある。

　調べてみると、沖縄史の礎を築いた一人とされる那覇出身の歴史家・東恩納寛惇（ひがおんなかんじゅん）という人が、タイの国立醸造所まで行き酒造りの現場を見て、1941年の著書「泡盛雑考」の中で泡盛との類似性を初めて指摘したそうだ。　この権威の言葉で、泡盛の「タイ起源説」が定着したという。　アユタヤ王朝の時代に琉球へ伝わったらしい。　だが、たいていのノンベエなら、両方の酒を飲んで造り方を聞けば、歴史家でなくとも同じ結論に達するに違いない。　

　沖縄の雰囲気は、土地も気候も人も日本であって日本ではない。　かつて長く住んでいた東南アジアの強い匂いがする。日本各地を旅行していて、パスポートを持っていないとソワソワするのは沖縄だけだ。　異文化世界を感じるからだ。　泡盛のなりたちが、それを裏付けているように思えた。

　沖縄に日本との異質性があるのなら、なぜ、琉球共和国は誕生しなかったのだろうか。　1972年、沖縄が米国占領から日本支配に戻ったころ、沖縄独立論の主張が注目されたことがあった。　あの独立論は、今どうなってしまったのだろうか。

　沖縄には、泡盛で酔うときくらいは、独立の夢を叫ぶノンベエが、今もいるに違いない。

　ただ、近ごろの人類学が駆使するDNA解析によれば、沖縄人と日本人は、われわれが感じるよりもはるかに近く、ほとんど同根だそうだ。　むしろ、異質性を説明する方が困難なようだ。 ロマンが消えたようで、なんとなく残念ではある。

　妄想ついでに、泡盛から話がだいぶ飛躍したが、「沖縄独立」について、Wikipeia で勉強してみた。

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＜琉球独立運動＞
　琉球独立運動は、1879年の琉球処分以降に始まった、かつてあった運動で、琉球王国の再興、または国家の独立を求める運動。沖縄独立運動ともいった。琉球王国は、1609年の琉球征伐や、1872年から1879年にかけての琉球処分などによって、日本に併合された歴史がある。現在は沖縄平和運動センター等による組織的な運動以外は、完全に終息している。

・明治時代
　1879年、琉球処分で琉球王国は完全に消滅し、沖縄県が新たに設置された。これに不満を持つ旧支配層の一部に、旧宗主国の清国に亡命して清政府に「琉球王国の再興」を働きかける者まで現れた。このように清に脱出し、琉球王国の再興に奔走した人士を「脱清人」という。県内でも、琉球王国の再興を求める「頑固党」とそれに反対する「開化党」があり、1894年日清戦争が起こると、頑固党は清国戦勝祈願祭を行い、開化党は日本の戦勝祈願際を行うなど、対立を続けていた。八重山の石垣島では日清戦争の開戦が伝えられると、日本の戦争祝賀の運動会が開かれ、終戦後には凱旋祝賀会が開かれている。

　日清戦争で清が敗北したことで、琉球王国の再興は絶望的な状況となった。頑固党はこれを期に急速に衰えて開化党による急速な内地化が図られていった。また、日本の主権は認めるものの、尚家による統治を求める公同会運動も起きたが、これも明治政府に却下され、終息に向かった。

　これ以降、組織的な独立運動は絶えることになった。

・アメリカ統治下
　1945年、太平洋戦争終結後、日本を占領したアメリカは、旧琉球王国領である沖縄県及び鹿児島県奄美群島を日本より分割、統治下に置いた。これはかつて琉球王国があった1854年に、那覇を訪れたペリー提督の艦隊により琉米修好条約を締結した歴史を持つアメリカ側が、日本と琉球は本来異なる国家、民族であるという認識を持っていたことが主な理由だった。また、この割譲はアメリカにとって「帝国主義の圧政下にあった少数民族の解放」という、自由民主思想のプロパガンダ的意味もあった。ファシズムに勝利したという第二次世界大戦直後の国内の自由と民主主義への期待と高揚から、統治当初は、アメリカ主導での将来的な琉球国独立の構想が検討されてもいた。

　占領国アメリカがこの認識を持って日本領を分割したことは、日本（琉球）側にも大きな影響を与えることとなり、自らを琉球民族と定義する人々のナショナリズムを刺激し、琉球独立運動の動機となった。

　そうした時代背景から誕生した琉球独立運動は、日琉同祖論に倣い琉球民族が日本民族の傍系であるとは認めつつも、琉球民族は歴史的に独自の発展を遂げて独立した民族になったと主張し、明治時代より強引に同化政策を施されはしたが、日本の敗戦により再び琉球人になり、アメリカ信託統治を経て独立国家になるだろう、との展望を持った。本土では、戦後沖縄人連盟などが結成され、一部の連盟加盟者から独立への主張もなされていた。また、戦後日本共産党や日本社会党は琉球民族が大日本帝国に抑圧されていたと規定し、表面上、沖縄独立支持を表明した。

　一方、米軍統治下では、米影響下からの独立を企図して、非合法組織ではあるが、奄美共産党（合法組織として奄美大島社会民主党）、次いで沖縄共産党（合法組織として沖縄人民党）が結成された。奄美共産党の初期目標には「奄美人民共和国」の建国が掲げられていた。

　しかし、住民の多くは日本への復帰を望んでいたため、その後これらの政党は独立から復帰へと活動目標を変更した。奄美共産党は、奄美群島での日本復帰運動の中心的役割を果たしている。沖縄・奄美の両共産党は、それぞれの地域の日本復帰後に日本共産党に合流した。

　戦後初期の独立論は、米軍を「解放軍」と捉える風潮が広がったことと密接に絡んでいた。ところが1950年代以降になると、冷戦を背景にアメリカ国内で沖縄の戦略上の価値が認識され、アメリカの沖縄統治の性格は軍事拠点の維持優先へと偏重していった。米軍政下の厳しい言論統制や度重なる強圧的な軍用地接収、住民への米兵による加害行為の頻発により「米軍＝解放軍」の考えは幻想だったという認識が県民の間に広まり、一転して「平和憲法下の日本への復帰」への期待が高まる。こうした流れの中で、独立論は本土復帰運動の中に飲み込まれていった。

　いったんは沈静化した独立論であったが、1972年の沖縄返還が近づくにつれ、「反復帰論」として再び盛り上がりを見せる。復帰交渉において日本政府が在沖米軍基地の現状について米軍の要求をほぼ丸飲みしたと主張する者たちが現れ、「本土並み復帰」の希望が果たされないとして、日本政府への不満を持った。

　1970年7月、「琉球独立党（現かりゆしクラブ）」が発足した。

・本土復帰の1972年（昭和47年）5月15日以後
　1977年、当時の平良幸市知事が年頭記者会見で「沖縄の文化に対する認識を新たにしよう」と、反復帰論を意識した提唱を行った。

　1979年、明治政府の琉球処分から100年目にあたることもあり、「琉球文化の独自性を見直そう」といった集会が沖縄県各地で活発に開かれた。　しかし1970年代の独立論は政治運動化せず、文化復興運動として落ち着いた。

　1995年、沖縄県で米軍基地に対する反対運動が起こったときなどに、琉球独立論が取り上げられた。　独立を明確に表明して活動していたのはかりゆしクラブのみあったが、2013年5月15日に松島泰勝（龍谷大学教授）らの主導により、琉球民族独立総合研究学会が設立された。

・将来への展望
　現在全国的に導入が論議されている道州制と結びつけ、沖縄県を単独の道州とすることで大幅な自治権を獲得する案も議論されている。内閣総理大臣の諮問機関である地方制度調査会が2006年に発表した答申に示された道州制区割り案では、いずれも沖縄を単独の道州としている。また民主党は「一国二制度」論を掲げ、沖縄県を地方分権のモデルとして、より強力に自治権と経済的競争力を強化することを提案している。ただし、そのことが独立論に直接に結びつく訳ではない。

　これは琉球独立運動家による主張の実現可能性が低いことも関係している。たとえば、琉球独立の支持者や賛同する市民団体の中には、琉球共和国及び地域の名称として沖縄特別自治省、元首（首長）の役職として沖縄省主席を主張している。　もちろん、これらが実現不可能であると断ずることはできないが、決して実現可能性が高いとは受け止められていない。　かつて川満信一が発表した「琉球共和社会憲法「私（試）案」では、「軍備の廃止」のみならず、「司法機関（警察・検察・裁判所）の廃止」「私有財産の否定」「情報の統制」「商行為の禁止」も謳うなど、理念先行という印象を与え、現実を見据えた自立（独立）に向けた政策の研究が見られないことも独立論の実現可能性に疑問符がつく原因となっている。

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　2011年11月、琉球新報が行った県民意識調査で「今後の日本における沖縄の立場（状況）について」という質問に対し、以下の回答があった。

　現行通り日本の一地域（県） 61.8%
　特別区（自治州など）　　　　　15.3%
　独立 　　　　　　　　　　　　　　　 4.7%