夕張炭鉱のあった街

　午後6時40分。　まだ宵の口だというのに、雪に覆われた夕張の街には人の気配がなかった。　暗くて狭い通りで、やっと1軒の居酒屋をみつけたときは、ほっとした。　カウンターの上には、野菜や魚の手作り料理が並ぶ。　

　われわれは、せっかく夕張くんだりまでスキーに来たのだから、寂れてしまった炭鉱町の雰囲気だけでも感じてみようと街に出てみた。　確かに、雪の通り一面に、人が消えていった侘しさが漂っていた。　

　だが、腰を据えて飲みだした居酒屋「俺家」には、なんとも言えない温もりがあった。　酒も食いものも旨い。　やや悲しげな面影のあるおかみさんに訊いてみると、この店は父親の代から、既に60年がたっている。

　そうか、そうすると、この店には、まだ活気の残っていたころの元気で逞しい炭鉱夫も、顔を出して酒をあおっていたのだ。　今、その姿はない。　代わりに、亡霊たちの席で、ノウテンキの赤ら顔で酔っているのは、東京から遊びにきたスキーヤー。

　せっかくだから、この街の歩んできた過去を覗いてみよう。

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　夕張市の基幹事業所だった北海道炭礦汽船（北炭）夕張新鉱で、1981年10月16日午前0時、海面下810メートル、坑口より約3,000メートルの北部区域北第五盤下坑道のメタンガスセンサーに異常値が出ていることを地上の制御室が確認。ガスの突出事故の発生を確認し、直ちに会社側が組織した救護隊が救出作業を開始した。

　77人は自力で脱出することができたが、救護隊により34名は遺体で収容、ほか10名を坑内で死亡確認している。しかし、同日午後10時30分頃にガス爆発による坑内火災が発生、救護隊の10名も巻き込まれる二次災害となった。作業服の持つ静電気が原因で充満したガスに引火したと推測されている。

　爆発後は坑内に大量の黒煙と熱が充満し、火災も収まる兆しが見えなかったことから密閉作業が行われた。密閉作業は坑口を塞ぐもので、坑内の避難器具（通称ビニールハウス）への空気供給を止めるものではなかったが、それでも火災が収まらなかったことから、会社側は注水による鎮火の検討に入った。 この時点で坑内には59名の安否不明者が取り残されており、注水は坑内にいるこれらの不明者を見殺しにする措置の為、安否不明者の家族の猛反発を受けた。中には林千明社長（当時）に「お前が入れ」と迫る人もいた。

　注水の是非を巡る議論が白熱する中、生存者の有無を確認する為に捜索隊が坑内に入る。だが、爆発の衝撃で坑道の至る所で落盤が発生しており、救出活動を続行する事は危険と判断された（捜索中、立ったまま死亡していた労働者の遺体も確認された）。

　林千明社長は「お命を頂戴したい」と家族達に注水への同意を求め（林千明社長はその後自殺未遂事件を起こしている）、結局、10月22日に全員の家族の同意書を取り付け、翌10月23日、サイレンと共に59名の安否不明者がいる坑内に夕張川の水が注水された。

　 約4か月の注水作業、その後の排水作業により遺体の収容作業が再開されたものの、遺体収容・確認作業は難航を極め、最後に残っていた遺体が収容されたのは事故から163日後の1982年3月28日のことであった。

　最終的な死者は93人で、炭鉱事故としては、1963年の三井三池三川炭鉱炭じん爆発（福岡県大牟田市）の458人、1965年の三井山野炭鉱（福岡県嘉穂郡稲築町（現在の嘉麻市））ガス爆発事故の237人に次ぐ、戦後3番目の大惨事である。

　この事故は新炭鉱に命運を懸けていた北炭に壊滅的な打撃を与えた。新炭鉱の運営を委託されていた子会社北炭夕張炭鉱（株）は2か月後に倒産、新炭鉱も事故から1年後の1982年10月に閉山に追い込まれた。北炭はその後も夕張以外の炭鉱で採炭を続けていたが、1995年空知炭鉱（歌志内市）の閉山をもって石炭から撤退、同年に会社更生法の適用を受け事実上の倒産に追い込まれた。

　行方不明者を見殺しにする注水作業は、事故当時でもショッキングな出来事であり、注水の行為の是非や実施のタイミングが世間で多くの議論を呼んだほか、炭鉱のイメージそのものを失墜させた。

　日本の石炭業界は、当時のオイルショックによる石炭見直しの風潮の中復活の機運もあったが、この事故によって、希望は吹き飛ぶ結果となった。それに拍車をかけるように、三井三池炭鉱有明鉱坑内火災（1984年、死者83人）、三菱南大夕張炭鉱ガス爆発（1985年、死者62人）と同じような最新鋭鉱で事故が立て続けに発生し、日本の石炭産業の崩壊は決定的なものとなったのである。

　この事故により石炭産業の衰退は決定的となり、夕張市は「炭鉱から観光へ」の流れを加速させ、過大な観光開発へ突き進むこととなる。そのことが、後に財政再建団体へと転落する大きな要因となった。

　現在も、清水沢には夕張新炭鉱の文字が残る坑口と慰霊碑が残る。坑口は事故で死亡した作業員達の遺族による「空気が通るように」という要望からコンクリート等による密閉はせず鉄格子で閉鎖されている。
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　夕張市。北海道・空知地方南東部の山あいに位置する。人口は市域の西側、紅葉山地区から夕張地区まで、谷間を縫うように走る石勝線夕張支線に沿って集中している。市役所は過去に夕張炭鉱があった谷合いの集落の最北部に設置されている。
　
　地名の由来はアイヌ語の「ユーパロ（鉱泉の湧き出る所）」。

　明治初期から炭鉱の町として栄え、空知地方でも特に多くの石炭を産出した。1874年（明治7年）にお雇い外国人で北海道開拓使（当時）のベンジャミン・スミス・ライマン地質学士がこの地を踏査し、夕張川流域に石炭鉱脈の存在が考えられると発表。1888年（明治21年）に北海道庁の技師で元ライマン調査隊隊員の坂市太郎（ばん いちたろう）が再調査により大露頭（鉱脈）を発見、入植者の募集と試掘に始まり多数の炭鉱が拓かれ、国内有数の産炭地として盛況を誇った。

　1960年（昭和35年）には北炭（夕張鉱業所・平和鉱業所）・三菱（大夕張鉱業所）の三大鉱業所を中心に北炭機械工業（鉱山・産業機械製造）、北炭化成工業所（コークス・化成品製造）などの関連産業も発達し、116,908人の人口を抱える都市となった。

　しかし、昭和30年代後半以降エネルギー革命が進行、海外炭との競争、相次ぐ事故、国の石炭政策の後退に直面。鉱業者側も手をこまねいていたわけではなく、鉄鋼コークス用などの原料炭（高品位炭）など価格の高い炭種の供給に活路を見出すべく、大きな期待と成算を持って三菱南大夕張炭鉱、北炭夕張新炭鉱が開発された。

　だが、その後の鉄鋼不況により需要は伸びず、1973年（昭和48年）に大夕張鉱業所が閉鎖して以来閉山が相次ぎ、1981年（昭和56年）には市内屈指の規模を持ち基幹事業所だった北海道炭礦汽船（北炭）夕張新鉱で北炭夕張新炭鉱ガス突出事故が発生し、後に夕張新炭鉱を運営してきた北炭夕張炭鉱株式会社は倒産、石炭産業の衰退に拍車がかかった。

　石油ショックの克服を大義名分とした官・民の多岐にわたる国内資源振興策も決定打とはならず、その後の安価・良質の海外資源へのなだれ現象、そして政府の合理化政策の前に各炭鉱の経営はジリ貧となっていき、企業は国内の炭鉱から次々撤退。国内第一の規模・炭質を誇った夕張もその例外ではなかった。1990年（平成2年）に最後まで残っていた三菱石炭鉱業南大夕張炭鉱が閉山した。

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　夕張は元々炭鉱により開かれた町で、大規模な農業にも向かない地域だった上、石炭産業以外の産業基盤が皆無同然だったため雇用の受け皿がなく働き手の若者が都市へ流出し、人口が激減。街には高齢者が残る結果となり、少子高齢化が進んだ。

　最盛期からの夕張市の人口減少率は、全国の自治体でもトップクラスとなり、現在では、歌志内市、三笠市に次いで、全国で3番目に人口が少ない市で、人口密度は全国の市で最も低い。

　これに加え1991年（平成3年）より北海道開発局によって夕張川に夕張シューパロダムの建設が計画され、これに伴い大夕張地区の住民188戸が移転した。2006年（平成18年）よりダムは本体工事を開始し2013年に完成する予定である。

　ダム完成による莫大な固定資産税収入や水源地域対策特別措置法による周辺地域整備のための国庫補助などで新たな観光拠点育成としての期待がある一方、世界的に稀有な橋梁形式である三弦橋の水没や公共事業依存への懸念が出ている。

　現在は気温の寒暖差を生かしたメロン栽培（夕張メロン）、花畑牧場、ゆうばり国際ファンタスティック映画祭など観光の町として町おこしを進めているが、厳しい状況にある。

　かつて夕張は炭鉱の街として栄えたが、「石炭から石油へ」のエネルギー政策転換により、次々と炭鉱が閉山されていった。1990年（平成2年）には最後の三菱南大夕張炭鉱が閉山し夕張から炭鉱がなくなった。これにより、炭鉱会社が設置した鉱員向けのインフラを市が買収する。

　1982年（昭和57年）、北炭が所有していた夕張炭鉱病院を市立病院移管に対して夕張市は40億円を負担している。さらに北炭は、夕張新炭鉱での事故を理由に、鉱産税61億円を未払いのまま撤退（倒産で払えなくなったとも）。また、北炭・三菱は炭鉱住宅5000戸（市営住宅に転換）や上下水道設備などを夕張市に買収してもらい、額は151億円に達した。結果「炭鉱閉山処理対策費」は総額583億円に達した。

　また、こうした施設の建設に際して地元業者優先の随意契約が多く行われ、建設費も適正な価格に比べて相当高くついたケースも見られたほか、事業が観光客誘致よりも雇用確保に傾いたため、各施設が余剰人員を多く抱えていたことも観光関連施設の収支を悪化させる要因となった。

　市は、中田鉄治元市長時代に石炭産業の撤退と市勢の悪化に対し、「炭鉱から観光へ」とテーマパーク、スキー場の開設、映画祭などのイベントの開催、企業誘致により地域経済の再生、若年層を中心とする人口流出の抑止、雇用創生などを図ったものの、ことごとく振るわず、観光・レクリエーション投資における放漫経営が累積赤字として重くのしかかった結果、市の財政を圧迫していった。旧夕張ロボット大科学館は、観光開発に一貫性がなかったこともあり、すぐに陳腐化、閉館に追いやられた。閉館後、転用先が無かったロボット大科学館は2008年に取り壊された。

　2002年3月、市はマウントレースイスキー場を26億円で買収することを決め、市債を発行し資金調達しようとしたが、北海道庁は負担が重すぎるとして許可しなかった。そこで市は土地開発公社に買収させ、市が肩代わり返済する「ヤミ起債的行為」に手を染めた。

　産炭地域振興臨時措置法（以下、産炭法）が2001年（平成13年）に失効したことなどで、財政状況がさらに悪化、その後ほぼ破綻状態にあったことが表面化し、2006年（平成18年）6月20日に後藤健二前市長が定例市議会の冒頭で、財政再建団体の申請を総務省にする考えを表明した。

　一時借入金などの活用により表面上は財政黒字となる手法をとったため、負債がふくれあがっていった。一時借入金残高は12金融機関から292億円、企業会計を含む地方債残高が187億円、公営企業と第三セクターへの債務・損失補償が120億円とされ、夕張市の標準財政規模（44億円）を大きく上回っており、一般的に10年とされる再建期間での再建はほぼ不可能な状態であった。

　また、市長の表明後、「空知産炭地域総合発展基金」から14億円の借り入れをしていることが明らかになるなど、違法起債等の粉飾まがいの決算がここ何年も行われていた疑い表明した。北海道庁は同年8月1日に夕張市の財政状況の調査に関する「経過報告」を公表した。

　北海道庁は、再建期間短縮等の観点から、赤字額の360億円を年0.5%の低利で融資（市場金利との差額は道が負担）、国も地方交付税交付金などによる支援を打ち出した。これらの動きにより、再建期間は18年間の見込みとなった。

　財政再建団体指定は、1992年（平成4年）の福岡県赤池町（現福智町）以来、北海道では1972年（昭和47年）の福島町以来、市では1977年（昭和52年）の三重県上野市（現伊賀市）以来となる。
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＜財政再建計画＞

　市の第三セクターである株式会社石炭の歴史村観光（負債額74億8800万円）、夕張観光開発株式会社（負債額54億6000万円）、夕張木炭製造株式会社（負債額16億円）の3社は破産処理された。　「映画祭」は中止。

　職員給与削減は2006年（平成18年）9月から実施することとなり、市長は50%（月収862,000円→431,000円）、助役は40%、教育長は25%、一般職員も15%カットとなり、4億200万円の削減となる。2007年（平成19年）4月からは、さらに削減し、市長75%（月収259,000円、年収374万円）、助役70%（月収249,000円）、教育長66%（月収239,000円）、常勤監査委員も229,000円など、徹底した削減がなされ、市長の給与は全国最低となる。市議会議員の人数も18人から9人に半減、議員報酬も311,000円から180,000円に削減される。

　更には新規職員採用凍結や早期退職勧告により職員数も削減を予定している。早期退職希望者が130人を超え、定年と自己都合を合わせ、全職員の約半数の152人が2006年度末で退職した。これは当初の削減計画の人数にほぼ合致している一方、急な退職で市政の滞り等が心配されているが、市は、この早期退職により、人員削減計画の前倒しとするとしている。なお、早期退職者は、役職者が約7割を占め、部長・次長職は全員辞める。2007年度末の退職者の内訳は部長職12人全員、次長職11人全員、課長職は32人中29人、主幹職は12人中9人、係長・主査職は76人中45人、一般職が166人中46人となっている。

　また、市が保有する観光施設31施設の内29施設を運営委託、売却、廃止する方針も明らかになったが、道内観光大手の加森観光を中心に委託・売却先がほぼ決定した。

　市民負担も大きくなり、市民税が個人均等割3,000円から3,500円に、固定資産税が1.4%から1.45%に、軽自動車税が現行税率の1.5倍に増額、入湯税150円も新設される。また、ごみ処理は一律有料化、施設使用料も5割増、下水道使用料が10 m3あたり1,470円から2,440円に値上げ、保育料は3年間据え置くが、その後7年間で段階的に国の基準にまで引き上げる。敬老パスは廃止予定だったが、個人負担額を200円から300円に引き上げて存続されることとなった。この影響もあって転出者が相次ぎ、2006年・2007年の二年間で人口が1割近く減少した。

　公共施設に関しては、多くの施設が廃止されることになっていたが、世論の反発などもあり見直され、全廃予定だった7ヶ所の公衆トイレのうち清水沢と沼ノ沢を存続、南部コミュニティセンターは、使用料引き上げ、町内会などによる管理運営を条件に存続、スイミングセンターは夏季限定で営業する予定であったが、2008年（平成20年）3月に雪の重みにより屋根の一部が崩落し使用不能となり、修復も検討されたが取り壊された。図書館は、蔵書を保健福祉センターに移設し（貸し出しは継続）、廃止となる。

　財政再建計画はその時の状況に合わせて改定されているが、平成22年に議決された財政再建計画によれば、平成20年度までの3年間で約31億円分の赤字を解消済み。さらに再生振替特例債の借り入れなどを駆使して平成38年度までに322億円の償還を行う予定となっている。

　市長：鈴木直道（2011年4月24日就任 1期目） - 全国の市長で最年少（30歳）

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　かつては石炭の採掘が主要産業だった。現在はメロン栽培（夕張メロン）を中心とした農業と、精密機械や食品加工業、石炭の歴史や映画などをテーマにした観光産業からなるが、観光産業は市に巨額の負担を強いており、その上市財政の悪化が表面化。

　人口減少や著しい高齢化（2010年の時点で、65歳以上比率が市としては全国最高の44％）も相まって企業の進出が進まず、先行きは極めて厳しい。

　夕張ドキュメンタリーツアー ：　破綻後の負の遺産をビジネスに生かし、破綻の原因となった箱物などを巡る異色のツアーで、民間会社の夕張リゾートが主催。反面教師として全国の同じ問題を抱える地方自治体などに人気がある。

　メロン熊という怪キャラクターグッズが販売されている（北海道物産センター夕張店）。

　石狩炭田は、現在も稼動中の露天掘りの炭鉱で、他（隣り）の町･村と一緒に稼動している。

(Wikipedia より)